日時:2015年6月1日 18:30〜19:50
授与式では、「大賞」に選出された株式会社セブン-イレブン・ジャパンをはじめ、各授賞企業から取り組み内容/授賞に関するコメントを発表頂きます。『第4回 日本HRチャレンジ大賞 授与式』にご参加希望の方は、事前にご予約をお願いします。
主催/日本HRチャレンジ大賞実行委員会
後援/株式会社東洋経済新報社・株式会社ビジネスパブリッシング・ProFuture株式会社(旧:HRプロ株式会社)
アルバイト・パート採用経費の増大、売上機会損失、加盟店オーナーへの過剰な労働負荷等のチェーン全体の経営課題に対して推進した革新的な本部一括採用の仕組みが、チェーン全体の採用コスト削減、採用人数増大を実現するとともに、高齢者・主婦・外国人など多様な人材の雇用拡大にも貢献する優れた取り組みであると評価されました。
企業のオファー送信数・学生のオファー受信数を制限することで、企業と学生が互いにしっかり向き合うことを可能にしたダイレクトリクルーティングシステムは、新卒採用において定着している「マス型母集団形成」に一石を投じる革新的な人材サービスであると評価されました。
あるべき姿を明示の上、行動を評価、従業員の成長をドライブし、実績を処遇するモデルの導入や、外食業界の報酬サーベイを活用し、社内に対して公正処遇への納得度を向上させる取り組みなど、社員のエンゲージメントを高め、個々の成長を通じて継続的な企業成長・経営に貢献する取り組みであると評価されました。
日本発のグローバルカンパニーとして、日本企業である自社の強み・DNAに着眼し、日本の良さ・海外のビジネススキル・マネジメントスキル双方を兼ね揃えた日本人ビジネスリーダーを継続的かつ計画的に育成する取り組みが、グローバル化が進行する中、国力強化の一つのモデルになるものと評価されました。
入社確定後の新規事業への抜擢ではなく、新規設立子会社の 代表抜擢を前提として新卒採用活動の取り組みは 若者の意欲をサポートし新しいサービスを生み出す仕掛けであり、 若者の活躍を推進する優れたモデルであると評価されました。
これまでキャリア教育の対象となり難かったシニア層に、キャリアを中軸とした考え方を導入し、円滑なキャリア・トランジッションを支援するワークショップの実施は、シニアが生き生きと働き続けられる社会への仕組み作りにつながる優れた取り組みであると評価されました。
複数企業が協賛して学生の社会人基礎力の向上を促進し、社会・企業について社会人から直接学ぶことを可能にする「職サークル」というプラットフォームの提供は、学生と企業の相互理解により社会・企業とのミスマッチを軽減させるとともに、就職率を向上させる優れた取り組みであると評価されました。
インターネット上に点在している求人情報を網羅的に掲載し、求職者がどんなディバイスからも求人情報一括検索を可能にした、全世界50か国・28言語対応の検索エンジンサービスの展開は、求職者が自分にマッチした企業に出会う機会の創出、及び企業の採用コストの大幅な削減を実現する革新的なサービスであると評価されました。
※今回特別に創設された賞になります。
業務効率化目標を構造的に分析し、実現可能な目標に因数分解して明確に設定した上で複数の目標に取り組み、相乗効果を生みながら達成をするアプローチは、経営課題への成果を求められる人事部門の取り組みとして革新的であると評価されました。
グローバル企業への戦略方針転換の中、社員の内発的動機に基づく英語力強化を可能にした仕掛けは、会社・人事からの強制ではなく、個人で学ぶことの重要性・楽しさを気づかせることで、組織全体の能力開発を実現する優れた取り組みであると評価されました。
KPIを入社後の定着、活躍に置き、採用時と入社後のパーソナリティデータ・評価情報を一気通貫で管理し統計手法を用いて、データ解析によるアセスメントをするアプローチは、ビックデータ時代における革新的な試みであると評価されました。
ITCの進歩のフル活用、業務フローの見直し、研修プログラムの見直しを徹底的に行い、視覚障碍者を含む重度障がい者の在宅勤務が企業の成長戦略になる仕組みを体系化した取り組みは、経営力向上と社員利益に寄与する優れた取り組みであると評価されました。
「個人と徹底して向き合う」ことを掲げてのインフラの整備、個人レベルの可視化とレベルに合わせた育成計画など、一人ひとりが持てる力を最大限に引き出すことで推進する人事改革は、人材育成の根源的要素にアプローチする優れた取り組みであると評価されました。
経験不問で20代の若年層に対し、生活支援制度を利用しながら無料のトレーニングで育成を図った上で人材紹介を行う取り組みは、エンジニア不足と若年層のキャリア支援に寄与する優れた人材サービスであると評価されました。
左脳やロジカルシンキングのみで解決できない問題を捉え、感性・直観を重視するアプローチをとることで、エグゼクティブから、社会的弱者まで幅広い対象に自己理解と他者理解を促進できるユニークなコミュニケーションツールであると評価されました。