「日本HRチャレンジ大賞」(後援:厚生労働省、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、ProFuture株式会社)は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰するものです。経営層や人事部門等が人材領域で積極的にチャレンジする企業を表彰することで、日本社会の活性化促進を目的としています。
2012年にスタートし、今回で早くも7回目。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、顧客企業に向けて提供するサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。
今年の応募総数は65事例で、厳正な審査の結果、その中から15事例が選ばれました。
・学習院大学 名誉教授 今野 浩一郎氏(委員長)
・明治学院大学 学長特別補佐(戦略担当) 伊藤 健二氏
・法政大学 キャリアデザイン学部 教授 武石 恵美子氏
・東洋経済新報社 編集局編集委員 田宮 寛之氏
・ProFuture株式会社 代表取締役社長/HR総研 所長 寺澤 康介
開催名 :「第7回 日本HRチャレンジ大賞」授与式
開催日時:2018年9月19日(水) 18時20分〜
開催地 :赤坂インターシティコンファレンス
所在地 :東京都港区赤坂1-8-1 赤坂インターシティAIR3F
※同日より開催の日本最大級の人事・経営者フォーラム「HRサミット2018/HRテクノロジーサミット2018」内のプログラムとして開催されます。
主催/日本HRチャレンジ大賞実行委員会
後援/厚生労働省・株式会社東洋経済新報社・株式会社ビジネスパブリッシング・ProFuture株式会社
「お客様満足を起点に考え、行動できる社員を育成する」という教育方針のもと、「属人的な指導」から「標準化・体系化した育成プログラム及び評価基準」を策定することで、育成状況の見える化を図り、組織全体で若手社員を育成した結果、過去3年間で飛躍的な成果をあげた実績が高く評価されました。
過去20年間にわたり蓄積してきた膨大な人材データを基に、個性に応じてチームや仕事を最適化するAI型人事システムを構築するとともに、その研究結果や技術を基に、新卒採用において、個別最適化された学生向けサポートを実施し、「入社」ではなく「活躍」をKPIにおいた、きめの細かい採用活動が高く評価されました。
企業への産業医の紹介だけにとどまらず、嘱託産業医の業務管理システム「M Connect」の提供や、休職者の復職までの対応の仕組みづくりをサポートする「休職・復職サポートサービス」など、継続した支援活動が健康経営を支える優れたサービスであると評価されました。
遠隔地のPCの作動ログを自動収集する機能を活用することで客観的な勤務実績を把握し、手間の掛る定型事務処理についてはRPAを活用し工数を大幅に削減する等、ITサービス企業としての特性を活かした取り組みが、平均残業時間、長時間残業者率、年休取得等の労務関連指標を改善するとともに、さらには社員のモチベーション向上にも寄与していると評価されました。
様々な障がいを持つインターンを毎年20〜30名規模で7カ月間も受け入れ、通常の社員研修と同等レベルのカリキュラムを適用することで、就職に向けた職業観形成とスキル修得を可能にするインターンシップは、社会的意義の大きい優れた取り組みであると評価されました。
年功序列ではなく役割と処遇を連動させたミッショングレード制度の考え方を新卒採用にも適用し、「オンリーワンの実績やスキル」を持つ学生に早期活躍の場と役割に見合う初任給を提供できる制度を導入したほか、専門性が高い学生には職種別採用を新設するなど、 新卒採用における取り組みが優れていると評価されました。
フォロー対象者を入社1年目の社員、目的を離職防止にフォーカスし、入社経過月やコンディションに応じた最適な設問やフォローをアドバイスするツールは、「入社後のフォロー不足」を解消し、入社者の離職兆候を早期に発見し、対策を講ずることを可能にする優れたサービスであると評価されました。
これまで科学的に調査されてこなかったアルバイト・パート領域において、定量的かつ大規模な調査を実施し、早期離職防止に向けて、そのデータを用いた採用面接時の対応や職場マネジメントの改善を図る研修が、受講者の納得感を引き出し、現場での行動を変え、採用力強化・退職率低減という成果を生み出す優れたサービスであると評価されました。
日本語堪能で優秀な海外人材を採用したい企業のために、海外現地での毎月3,000人の母集団形成から、1人1人個別面談の実施、海外での採用面接会の開催、内定後の各種フォローまでのトータルサポートが、「世界中の優秀層の機会創出」「日本企業の採用価値観の変革」を実現する優れたサービスであると評価されました。
社会団体が抱えるリアルな課題に対して、複数の企業から参加する次世代リーダーたちが、業種を問わず混成されたチームを組み、3カ月間に渡るセッションを経て課題解決を行う取り組みは、「課題設定力・解決力」の強化だけでなく、リフレクションによる「自己認知力」や「多様性マネジメント力」等の強化にも寄与する優れた取り組みであると評価されました。
グループ企業の中途採用ポジションの公開や各社のナレッジイベント(勉強会)を相互参加可能にするなど、「能動的に成長できる機会」と「自律的に時間と場所を選択できる環境」づくりが、グループシナジーを創出するとともに、一人ひとりのさらなるプロ意識の向上を図る優れた取り組みであると評価されました。
アルバイト応募者の集客・面接設定業務を本社で一括管理し、各種KPIを人数ベースの絶対値と率ベースの相対値で追いかけ、同時にヒアリングによる定性的データを蓄積するなど、デジタルマーケティングの手法を導入し、全体最適化を図る取り組みが、人事施策の新しい形として評価されました。
精神障がい者の雇用において、体調配慮だけでなく、メンタルの状態の可視化(メンタルレベルマトリクスの開発)やメンタルの状態の安定と悪化を未然に防ぐための「1on1」の実施などのトータルマネジメントの仕組みが定着率を高め、生産性を向上させる優れた取り組みであると評価されました。
大学中退者を対象に、スキルよりも「マインドチェンジ」を重視した、受講者中心のアクティブラーニング型の研修を実施し、終了後に企業との集団面接会を実施する大学中退者専門の就職支援サービスはユニークであるだけでなく、高い就職率を達成するなど、社会貢献性が高いサービスであると評価されました。
組織診断「CUBIC」が持つ複数の「心理学理論」データに、機械学習の領域である「ベイズ統計学」を組み込んだAI(機械学習)システムは、過去の採用・配置育成を未来とつなげ、データドリブンな採用配置活動を活性化させる優れた支援ツールであると評価されました。
名称 | 第7回 日本HRチャレンジ大賞 |
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主催 | 「日本HRチャレンジ大賞」実行委員会 |
後援 | 厚生労働省、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture) |
発表 | 「第7回 日本HRチャレンジ大賞」の各賞の授賞者には、5月下旬までに授賞の旨を直接連絡。
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや他の権利等の侵害があると判明した場合など、発表後であっても授賞を取り消すことがあります。 |
公表 | 『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、人事向けポータルサイト『HRプロ』ほか |
審査委員 |
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応募対象 | 日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体 |
応募条件 | 採用、人材育成、キャリア開発、人事制度、労務管理、人材マネジメントなど人材領域に おいて、原則として過去3年以内に開始されている新しい取り組みであること。 (ただちに目覚ましい実績・成果が出ていなくても、チャレンジの度合いをより重視します。) |
審査方法 | 提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査 |
審査評価基準 |
・革新性(企業に変革をもたらす革新的な取り組みか) ・従業員利益(キャリア形成、満足度向上に資するものか) ・経営貢献(経営力アップに貢献するものか) ・戦略性(戦略的な取り組みであるか) ・社会的影響性(社会的インパクトをもたらすものか) |
賞の種類 |
・大賞 ・イノベーション賞 ・優秀賞(人材マネジメント部門、人材育成部門、採用部門) ・人材サービス優秀賞(人材マネジメント部門、人材育成部門、採用部門) ・奨励賞 |
授賞特典 | 授与式にて、表彰状、盾を贈呈いたします。 |
授与式 | 2018年9月19日(水)予定 |
応募方法 | 規定の応募用紙をダウンロードの上、下記応募先までメール添付、または郵送にてお送りください。 |
応募締切 | 2018年3月15日(木)14時 たくさんのご応募ありがとうございました。 |
応募先・お問い合わせ先 | 〒107-6123 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23F ProFuture株式会社内 「日本HRチャレンジ大賞」事務局 TEL:03-3588-6711 E-mail:challenge@hrpro.co.jp |