「日本HRチャレンジ大賞」(後援:厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture))は、“人材領域の果敢なチャレンジが日本社会を元気にする”をキャッチフレーズに、人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行っている企業を表彰するものです。経営層や人事部門等が人材領域で積極的にチャレンジする企業を表彰することで、日本社会の活性化促進を目的としています。
2012年にスタートし、今回で早くも9回目。自社の社員に向けた取り組みを対象とした人事部門、顧客企業に向けて提供するサービスを対象とした人材サービス部門の2つから構成されています。
今回から「地方活性賞」を新設し、地方数活性化に繋がりうる企業や団体の人事領域の取組みや人事サービスを表彰することで、全国の地方活性化を応援します。
今年の応募総数は74事例で、厳正な審査の結果、その中から14事例が選ばれました。
授与式につきましては、新型コロナウイルス感染拡大の社会情勢を鑑みながら、開催方法を今後決定してまいります。
主催/日本HRチャレンジ大賞実行委員会
後援/厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture)
「カルチャー&マインド改革」に向けた7項目に及ぶ総合的な具体的施策の実施は、改革実施後2年間で顧客重視の姿勢、経営陣への信頼度、戦略の方向性や革新性への腹落ち感など5項目すべてにおいて好意的な回答が増加している従業員意識調査の結果を得ているとともに、大幅な営業利益率の改善に寄与しているなど、大企業における総合的な組織変革の取組みを真摯に行うことで、その実績を確実に上げていることが高く評価されました。
ICTを最大限駆使して創り出したバーチャル研修環境により、時間と場所に制約されることなく実習(模擬実践)を可能とするとともに、OFF-JTおよび現場OJT(実践)を一体化し、スキル習得の効率化を図ることで、人材育成の効率化と品質向上の両立等の実績を上げていることが革新的であり、社会全体に好影響を与える取組みと言えると評価されました。
就職講座と集団面接会が一体となった就職支援サービス「就職カレッジ」の上限年齢を29歳から39歳に引き上げるとともに、ターゲットを30代に絞った就職支援サービス「30代カレッジ」を新たに開設するなど、氷河期世代の就職支援という社会課題の解決に繋がる重要かつ画期的なサービスを展開している点が評価されました。
社員主体で企業としての在り方を考え、「わたしたちが変わるための9つの指針」を策定し、組織・人事の側面において多くの施策を具体化し新制度創設・改定を行い、働きやすい組織としてのインフラ基盤を整えた取組みは、経営からのトップダウンではなく、社員起点での取組みであるとともに、経営・社員双方で成り立つよう指針を設計した点が画期的であると評価されました。
管理職候補として選出した女性社員の早期管理職登用に向け、候補者ごとにオーダーメイドの計画で育成し、女性社員のステージに応じた多様な施策を実行するとともに、管理職に登用後もきめ細かいフォローをするなど女性社員の活躍を支援することで、着実に女性管理職の人数をUPし、女性社員の管理職昇格に対する前向きな意識の醸成にも大きな成果を上げていることが評価されました。
今回の授賞企業はございませんでした。
多忙な現場マネジャーをオンライン・オフラインで支援し、多様な人材が活躍できる組織を作るための本サービスは、マネジャー・メンバー間の認識の差を浮き彫りにする独自の技術により、マネジャーがマネジメント改善のきっかけとなる気づきを得られるなど、個にフォーカスしたマネジメント支援ツールとして革新的なサービスであると評価されました。
グローバルな職場環境を想定した実践的なトレーニングと国内外のビジネスパーソン同士を繋いで行うオンライン会議形式の学習により、海外企業で実際に働いているかのような疑似体験を可能にしている。学習者が低コストかつスマホで学習できる受講のしやすさを兼ね備え、単なる英語力の養成にとどまらない、ハイレベルなグローバル人材育成を実現する革新的なサービスであると評価されました。
企業の「あらゆる人を探したい」というニーズに対して、応援したい・共感したと感じた個人ユーザーが、ニーズに合った友人や知人をカジュアルに紹介し解決する本サービスは、「リーチ可能性」が圧倒的に高く、主に『新規事業開発に関する人脈ネットワークの拡張』で活用され、累計1,000件以上の新たな「出会い」を創出するなど着実に成果が得られているサービスであることが評価されました。
都市部で活躍する専門スキルを持つ人材と人材課題を抱える地方中小企業を「副業」で繋ぎ、都市圏人材が持つナレッジを共有し、地方企業における新たなイノベーションの創出に寄与するもので、全国102市町村、約400社の求人掲載、求人への応募率99.6%を達成するなど多くの成果を上げており、関係人口の創出、地方企業の持続性に貢献しているサービスであると評価されました。
採用難が深刻な中小・地方企業でも採用Webマーケティングができるよう「採用できるシステム」をコンセプトに開発した「採用係長」により、専任の採用担当がいない中小企業でもスムーズな選考を実現し、地方の主要都市から遠く離れる地方企業においても多くの採用成果が挙げられており、地方活性化に貢献しているサービスであると評価されました。
人財育成の考え方や階層別のゴールを示したうえで、研修参加前後の対話を通じて研修参加者の成長を促進するとともに、タレントマネジメントシステムなどのHR Techを活用した研修効果を測定できる仕組みを構築したことが、効果測定の難しい人財育成領域において革新的であり、研修効果を高める取り組みを複合的に行っていると評価されました。
障害のある人一人ひとりの強みや多様な興味、価値観をもとに、職業興味や職業価値観、職務満足度の測定を可能にする独自のツール等を開発。さらに「安心感のある職場で自身の個性を活かせることが働く満足感や職場定着に繋がる」という明確な傾向を科学的アプローチにより示すことで、個性を活かす障害者雇用の実践に貢献するサービスであると評価されました。
単なる問題解決やリーダーシップ 等のスキル習得ではなく、職場メンバー や上司、他部署を 巻き込みながら「強い現場づくり」に向けた取り組みを通じて、現場で働くことへの誇りを再認識し、自身の行動変容と成長が実感できる研修プログラムであり、現業系社員に特化したユニークな研修サービスであることが評価されました。
慢性的なITエンジニア不足のなか、本サービスは、次世代を担うU30エンジニアを40社75名以上のIT業界トップエンジニアが会社の垣根を超えて、オンラインで育成するコミュニテイを形成し、企業の採用にも繋がる点が革新的であり、さらなる需要の拡大が期待されると評価されました。
名称 | 第9回 日本HRチャレンジ大賞 |
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主催 | 「日本HRチャレンジ大賞」実行委員会 |
後援 | ![]() 厚生労働省、中小企業基盤整備機構(中小機構)、東洋経済新報社、ビジネスパブリッシング、HR総研(ProFuture) |
発表 | 「第9回 日本HRチャレンジ大賞」の各賞の授賞者には、5月20日までに授賞の旨を直接連絡。
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや他の権利等の侵害があると判明した場合など、発表後であっても授賞を取り消すことがあります。 |
公表 | 『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、人事向けポータルサイト『HRプロ』ほか |
審査委員 |
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応募対象 | 日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体 |
応募条件 | 採用、人材育成、キャリア開発、人事制度、労務管理、人材マネジメントなど人材領域に おいて、原則として過去3年以内に開始されている新しい取り組みであること。 (ただちに目覚ましい実績・成果が出ていなくても、チャレンジの度合いをより重視します。) |
審査方法 | 提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査 |
審査評価基準 |
応募するカテゴリーにより、以下の通り一部観点が異なりますのでご注意ください。
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賞の種類 |
![]() ※今回から「地方活性賞」を新設し、 |
授賞特典 | 授賞式にて、表彰状および盾を贈呈いたします。 また、授賞ロゴマークをデータで提供いたします。 WEB、印刷物等に掲載することで、採用広報や製品アピールにご活用いただけます。 |
授与式 | 新型コロナウイルス感染拡大の社会情勢を鑑みながら、開催方法を今後決定してまいります。 |
応募方法 | 規定の応募用紙をダウンロードの上、下記応募先までメール添付にてお送りください。 ※PDFに変換せず、Wordファイルのままお送りください。(圧縮可) |
応募締切 | 2020年3月16日(月)14時 たくさんのご応募ありがとうございました。 |
応募先・お問い合わせ先 | ProFuture株式会社内 「日本HRチャレンジ大賞」事務局 E-mail:challenge@hrpro.co.jp |