経済環境の激しい変化、少子高齢化、グローバル化が急速なスピードで進むとともに、新型コロナウイルス感染拡大など常に様々な環境変化がある中、企業人事は、環境変化にキャッチアップするだけでなく、率先して変革を推進する主体である必要があります。また、ビジネスへの貢献の視点で、人事部門が事業部門のビジネス・パートナーとなることが求められるようになってきています。
このような戦略的な人事として、具体的なエビデンス・データに基づき、企業の業績や生産性向上に人事が効果的に貢献していくことが重要になってきています。そうした中で、近年、HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用が大きな注目を集め始めています。
「HRテクノロジー大賞」(後援:経済産業省、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(HRT)、HR総研(ProFuture株式会社))は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第5回が開催されました。
今回から「地方活性賞」を新設し、地方数活性化に繋がりうる企業や団体の人事領域の取組みや人事サービスを表彰することで、全国の地方活性化を応援します。
第5回の応募総数は62事例で、厳正な審査の結果、その中から21事例が選ばれました。
【審査委員】 |
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【授与式概要】 | 開催名 :「第5回 HRテクノロジー大賞」授与式 開催日時 :2020年9月2日(水)14時00分〜 開催方法 :授与式につきましては、新型コロナウイルス感染拡大の社会情勢を鑑み、オンライン形式で開催いたします。 |
外国人の受検者データを解析し、本人の文化特性や日本文化とのカルチャーフィット度、異文化適応力を数値化の上、適応度に応じて順位付けする独自のWEB適性検査システム『CQI』を開発。外国人採用の成功モデルを構築しており、企業は自社に最も適応する外国人材を選べ、外国人材は自分が最も適応しやすい企業に選ばれるという、ユニークであるとともに外国人材のミスマッチ防止に大きく貢献しうる優れたサービスであると評価されました。
社内の職種情報・社員の職務経験を体系化した「職種図鑑」の情報を分解し、「スキルマップ・パネル」としてセールス・マーケティング職の人材育成における社内暗黙知をデジタル化するとともに、職歴・受講歴等のパーソナルデータも構造化し、機械学習により社員にパーソナライズしたレコメンドをするなど、真のデータドリブン育成施策の展開を可能にし、自社のビジネスに貢献する優れたラーニングシステムであると評価されました。
組織や個人のデータ収集から集計・分析、それに基づくアクションまでを、同じプラットフォームで運用できる唯一のテクノロジープラットフォーム『Qualtrics
EmployeeXM』。専門家が開発した設問を活用して、エンゲージメントをはじめとする様々な従業員体験を分析することで課題領域と推奨される対策を提示し、効果的な改善活動を実現。さらに顧客体験上の課題と関連させて従業員に対する施策立案を支援するなど、幅広く柔軟なプラットフォームであると評価されました。
従業員サーベイから個人の価値観および心理状態を分析し、現場マネジャーが活用できる具体的なアクションを提案するサービスで、価値観と心理状態というアナログな情報を数値化することに成功。部下の状態を把握できるとともに、マネジメントにおける提案を加えて提供することで、日常的にマネジメントに活かせる形に進化させていることが革新的であり、離職率が15%から3%に低下するなどの実績も出ている優れたサービスであると評価されました。
アルバイトの採用業務にかかるコストが課題となっている中小企業・小規模事業者に対して、豊富なデータベースを活用して募集ニーズ発生から採用までを最適にサポートするサービス『x:eee(エクシー)』を提供。自社にマッチした人材に響く原稿作成ができる原稿サジェスト機能や費用をかけずに募集が出来る自社採用ページ作成機能など、テクノロジーを活用して複雑かつ多額な費用がかかる業務のコスト削減に取り組んでおり、中小企業・小規模事業者の課題解決に資するサービスであると評価されました。
名称 | 第5回 HRテクノロジー大賞 |
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主催 | 「HRテクノロジー大賞」実行委員会 |
後援 | 経済産業省、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(HRT)、HR総研(ProFuture株式会社)![]() |
審査委員 | 慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本 隆 氏(委員長) 多摩大学大学院 教授 (学長補佐)/ 株式会社ライフシフトCEO 法政大学大学院 教授 政策創造研究科長 ProFuture株式会社 代表取締役社長、HR総研 所長 |
応募対象 | 日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体の「人事部門」、および「サービス提供会社」 |
応募条件 | 採用、人材育成、アセスメント、労務管理、人材マネジメント、タレントマネジメント、 業務効率化・高度化などの領域におけるHRテクノロジー、ビッグデータを活用した取り組みであること。またはそれらの提供サービス。 ※「人事部門」の応募の場合、自社開発ではなく、他社より提供されるサービスを活用した取り組みで構いません。 |
審査方法 | 提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査 |
審査評価基準 |
※サービス提供会社の場合には、ユーザー企業に対して上記審査基準を提供できているかを審査します。 |
賞の種類 |
![]() ※今回から「地方活性賞」を新設し、 |
授賞特典 | 授賞式にて、表彰状および盾を贈呈いたします。 また、授賞ロゴマークをデータで提供いたします。 WEB、印刷物等に掲載することで、採用広報や製品アピールにご活用いただけます。 |
授賞式 | 2020年9月17日(木)予定 |
応募方法 | 応募フォームにアクセスし、必要事項をご記入の上、ご提出ください。 添付資料がある場合には、応募フォームに従ってご提出ください。 応募が完了すると、応募内容が記載された応募完了メールが自動的に配信されます。 万一、ご登録のメールアドレス宛に届かない場合には、メールアドレスの誤登録が考えられます。その場合には、下記の事務局までご連絡ください。 ※応募書類は返却致しませんので、予めご了承ください。 |
発表 | 「2020年 HRテクノロジー大賞」の各賞の授賞者には、7月10日までに授賞の旨を直接連絡。
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや他の権利等の侵害があると判明した場合など、発表後であっても授賞を取り消すことがあります。 |
公表 | 『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、人事向けポータルサイト 『HRプロ』、経営・ビジネスの課題解決メディア『経営プロ』、アンケートメディア『人事・総務PRO-Q』 |
お問い合わせ先 | 〒107-6123 東京都港区赤坂5-2-20 赤坂パークビル23F ProFuture株式会社内 「HRテクノロジー大賞」事務局 TEL:03-3588-6711 E-mail:hrtech@profuture.co.jp |