共同調査 Joint Research

● HR総研と共同調査を実施しませんか？

HR総研は｢開かれた研究所」を志向し、人事や働く人に関する外部の企業・団体との共同調査のご相談を承っております。弊社が運営する人事ポータル『HRプロ』や、経営・ビジネスの課題解決メディア『経営プロ』、ビジネスの未来が見えてくる職種特化型アンケートメディア『PRO-Q』の会員のほか、一般のアンケートモニターを擁する外部のリサーチ機関とも連携し、経営や人事対象にとどまらない、さまざまな調査のニーズにお応えできます。
質問設計のご提案から、分析レポートの作成まで、ご要望に応じて幅広くご支援させていただきます。費用は、調査内容、分析レベル等に応じて異なりますので、お気軽にお問い合わせください。

● 例えば、以下のような共同調査が可能です

人材サービス提供会社様

自社のサービス領域に関する現状や課題感を探るとともに、サービスの新規導入や乗換意向のある企業様を発掘していただくことが可能です。弊社サイトの会員向け調査の場合には、アンケート回答時に共同調査主体への連絡先情報の提供について承諾を得ていますので、直接ご連絡していただけます。
純粋にマーケットデータを取得したい場合には、共同調査主体名を伏せて、HR総研名での中立的な調査データの取得も可能です。ただし、その場合には、回答者の連絡先情報のご提供はありません。

企業の人事部門様

課題となっているテーマや、新規導入を検討している施策について、先行して導入済みの企業が導入時に抱えていた課題、施策導入後の成果、導入してはじめてわかった新たな課題など、先行事例を探るアンケートの実施が可能です。気になる回答については、企業に直接ご連絡の上、より詳しくお聞きいただくことも可能です。
また、従業員満足度（ES）調査やワークエンゲージメント調査など、従業員向けの各種調査をオリジナルの設問で実施し、部門別、エリア別、役職別、年代別など、カテゴリーごとの現状を細かく把握・比較することが可能です。

公共事業受託企業様

入札提案領域に関するマーケット調査を実施し、そのデータを盛り込むことで、提案書の信頼度を高めることができます。また、好事例集の制作・編集事業では、テーマに沿った先進的な取り組みをされている好事例企業を、アンケートを通じて発掘することも可能です。

学術機関・調査機関様

テーマに沿ったWEBアンケート調査に加え、回答内容の深掘りのために、実際に企業を訪問してのヒアリング調査の設定も承ります。

共同調査事例