自社の人事施策を検討するには、①自社の取り組みや状態について、他社と比較することで自社のポジショニングを確認すること、②絶えず変化する自社の社員の意識を把握すること、が大切です。
社員の意識を部門別、時系列にその変化を観察することで、改善の必要な部分を特定するとともに、実施した施策の有効性を検証していくPDCAを回すことが求められます。
HR総研の人事調査クラウド「SurveyHR」は、この2つの機能を皆様に無料で提供いたします。
合同アンケート調査(9月14日(月)より初回調査開始)に参加することで、管理画面より回答結果(グラフ)の他社との比較をご覧になれます。また、回答データのCSVダウンロードも可能ですので、より詳細なデータ分析も可能です。
(社員向け調査は、個人を特定しない無記名調査となります。)
管理画面より、自社社員向けのWEBアンケートを自由に作成・実施できます。「社員満足度調査」「人事施策満足度調査」「エンゲージメント調査」「福利厚生満足度調査」「企業理念浸透度調査」「教育制度満足度調査」「テレワーク満足度調査」「経営陣評価調査」など、利用方法はさまざまです。回答データは、回答締め切り後すぐに、管理画面よりご覧いただけます。
また、回答データのCSVダウンロードも可能ですので、より詳細なデータ分析も可能です。無料集計ツール「SurveyHR Cross」(2021年2月に無料リリース予定)を利用することで、部門別・年代別等、より詳細なクロス集計が可能となります。
社員向け調査は、個人を特定しない匿名方式と記名方式を選択できますが、より従業員の本音の声を引き出すためには、匿名方式でのアンケートをお勧めします。
①人事向け合同調査
②社員向け合同調査
③社員向け社内調査
調査実施の流れは以下の通りです。