「人事に対する調査」「社員に対する調査」の
2つのアンケートプラットフォーム
- HR総研主催の合同アンケート調査（人事向け、社員向け）に
参加することで、他社と自社のデータ比較が可能! - 自社の社員向けアンケート調査を、自由に作成し実施可能!
自社の人事施策を検討するには、①自社の取り組みや状態について、他社と比較することで自社のポジショニングを確認すること、②絶えず変化する自社の社員の意識を把握すること、が大切です。
社員の意識を部門別、時系列にその変化を観察することで、改善の必要な部分を特定するとともに、実施した施策の有効性を検証していくPDCAを回すことが求められます。
HR総研の人事調査クラウド「SurveyHR」は、この2つの機能を皆様に無料で提供いたします。
「SurveyHR」でできること
HR総研主催の合同アンケート調査
（人事向け、社員向け）に参加し、
他社と自社のデータ比較が可能です。
合同アンケート調査（9月14日（月）より初回調査開始）に参加することで、管理画面より回答結果（グラフ）の他社との比較をご覧になれます。また、回答データのCSVダウンロードも可能ですので、より詳細なデータ分析も可能です。
（社員向け調査は、個人を特定しない無記名調査となります。）
自社の社員向けアンケート調査を、自由に作成・実施できます（※2022年2月頃リリース予定）
管理画面より、自社社員向けのWEBアンケートを自由に作成・実施できます。「社員満足度調査」「人事施策満足度調査」「エンゲージメント調査」「福利厚生満足度調査」「企業理念浸透度調査」「教育制度満足度調査」「テレワーク満足度調査」「経営陣評価調査」など、利用方法はさまざまです。回答データは、回答締め切り後すぐに、管理画面よりご覧いただけます。
また、回答データのCSVダウンロードも可能ですので、より詳細なデータ分析も可能です。無料集計ツール「SurveyHR Cross」を利用することで、部門別・年代別等、より詳細なクロス集計が可能となります。
社員向け調査は、個人を特定しない匿名方式と記名方式を選択できますが、より従業員の本音の声を引き出すためには、匿名方式でのアンケートをお勧めします。
SurveyHRで実施できる調査は
大きく分けて以下の３種類です。
①人事向け合同調査
②社員向け合同調査
③社員向け社内調査
調査実施の流れは以下の通りです。
- ※ 社員向け調査（HR総研合同調査・社内調査）の人事部門から社員への回答依頼は、社内の連絡ツールをご利用ください。
- ※「SurveyHR」にお申込みいただくと、貴社専用の管理画面が発行され、HR総研合同調査への回答のほか、社員向け社内調査のアンケート設定、各調査結果のグラフ閲覧、回答結果のCSVダウンロードを、回答締切後にいつでも実行できます。
- ※ 無料集計ツール「SurveyHR Cross」を利用することで、部門別・年代別等、より詳細なクロス集計が可能となります。