HR総研:社内コミュニケーションに関するアンケート2022 結果報告2
~テレワーク社員がいる企業8割、テレワーク社員とのコミュニケーションが円滑な企業の特徴は?~
働き方のニューノーマル化が進む中、オンラインでのコミュニケーションが市民権を得ることで、社内コミュニケーションの在り方を試行錯誤しながら変化している企業も少なくないだろう。社内コミュニケーションの状況はどのような状態にあるのだろうか。
HR総研では、2022年1月に各企業における社内コミュニケーションの状況に関するアンケートを実施した。本レポートでは、「テレワーク社員とのコミュニケーション状況」や「社内コミュニケーションが円滑か否かの違い」などの調査結果について、フリーコメントを含めて以下に報告する。
<調査結果サマリー>
●7割以上が「自社の社内コミュニケーションに課題あり」
●社内コミュニケーションの阻害要因、大企業では「対面機会の減少」、中堅・中小企業では?
●「対面が良い派」の割合が昨年より上昇
●対面が適したコミュニケーションシーンは「インフォーマルな場」や「議論の場」、オンラインが適したシーンは?
●テレワーク社員がいる企業が8割、「過半数以上の社員がテレワーク」は大企業で6割近く
●昨年よりテレワーク社員と出社社員とのコミュニケーションに支障がある割合が増加
●テレワーク社員とのコミュニケーション状況により異なるツールの活用、円滑な企業では「オンライン会議ツール」が最多
●円滑な社内コミュニケーションのカギは「チャットツール」「オンライン会議ツール」の効果的な活用か
●コミュニケーション不全を防止・抑制策は「従業員アンケート」が最多、大企業では4割
●実施率最多の「従業員アンケート」の効果は活用方法しだいか
【調査概要】
アンケート名称:【HR総研】社内コミュニケーションに関するアンケート
調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)
調査期間:2022年1月24~31日
調査方法:WEBアンケート
調査対象:企業の人事責任者・ご担当者
有効回答:225件
※HR総研では、人事の皆様の業務改善や経営に貢献する調査を実施しております。本レポート内容は、会員の皆様の活動に役立てるために引用、参照いただけます。その場合、下記要項にてお願いいたします。
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