『組織調査2020』~日本企業のイノベーションに関する組織の ミクロ基礎に注目した実態調査~にご協力ください。

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組織調査2020とは

組織学会有志32人とHR総研が企画し、日本企業の経営のいま、そして人々の働き方のいまを 総合的に検証すべく、数千人規模のサンプルで実態に迫り、学問的見地から、これからの組織の 在り方、方向性を示そうというものです。

コロナが企業経営と人々の働き方との大きな変化を余儀なくしている今、人々は実態として どのように働いているのか。テレワーク等を含めた働き方の変化の中で、どのようなマネジ メントを行っているのか。そこで成否を分ける要因は何なのか。そして、今日注目される 「心理的資本(Psychological Capital:略称 PsyCap)」~未来に向けての前向きな感情や、 危機から立ち直るマインド~は、どうなっているのか。データを用いた分析・検証を行うことに より、日本企業の未来に繋がる提言の可能性が、理論・政策の双方において高まります。

個人と企業の現状を同時に把握することで、望ましい政策や経営改革につながるならば、 これは経営学界がやるべき大切な仕事であり、本調査の意義は大きいと考えています。

組織学会とは

1959年に設立された組織学会は、経営学(戦略論、組織論)を中心に学際的に組織の学問を 扱う学術団体であり、経営学領域で最大規模の会員数を有しています。

組織学会HP

組織学会からのご挨拶

この調査は、私ども全国の日本の経営学者32人と、HR総研とが産学共同で行う、「(コロナ期 にある)日本企業の人事・経営のいま」を数百社・数千人規模で調べ出そうという、今世紀初の 調査です。 私どもは、データに基づいて経営をすることと、そのうえで産学の協働がこれから一層大切に なると信じております。

日本企業の人事そして経営の「いま」を明らかにし、その理解に基づいて人事・経営施策を 行うこと。 また、そうしてデータとして得られた日本企業像との比較のうえで、自社の長短両面の特徴を 知ること。 そうしたデータに基づいた人事&経営は、感覚だけの経営や、時流のキーワードに踊らされる ことなく、実態に根差すものとして、あるべき姿勢だと考えています。

そしてまた、そうした人事&経営を行う上では、中立的な観点からレポートを行うアカデミアと してご協力できる部分も小さくはないと考えております。 本格的な学術調査であるため、従来よりすこしだけお手間を要しますが、ご協力頂きました 皆様には全体結果&貴社の集計結果&フィードバックをさせていただきます。
ご協力のほどを、何卒、よろしくお願い申し上げます。

中川 功一 氏

大阪大学大学院 >経済学研究科
准教授

服部 泰宏 氏

神戸大学大学院 経営学研究科
准教授

宮尾 学 氏

神戸大学大学院 経営学研究科
准教授

佐々木 将人 氏

一橋大学大学院 経営管理研究科
准教授

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調査概要

A:会社の経営スタイルと、B:個人の働き方の両方を調べています。

A:会社の経営スタイル

B:個人の働き方

Aは人事部等、会社を代表して 経営スタイルについてのご回答をいただける方、Bは企業様で選別されたミドルマネージャー(10名以上)にお願いいたします(※ミドルマネージャーのアンケートは無記名式です) 。

いずれも選択式設問中心のWEBアンケートです。各社社名、個人情報など、回答者・企業が特定されるような情報は 一切公表されません。ぜひご協力ください。

また、今回の調査のアンケートフォームは、HR総研が開発した人事調査クラウド『SurveyHR』を 利用しており、人事向けアンケートにご回答後にそのまま無料会員登録をしていただけますと、 いつでも自由に自社の社員向けアンケートを作成、実施できる機能を無料提供いたします。

今後、HR総研主催の合同調査(人事向け、社員向け)にご協力いただけますと、貴社と全体の結果データを比較することや、自社社員のアンケート回答データをCSVダウンロードしていただけます。

『SurveyHR』とは

ご回答いただくメリット

調査にご協力いただけました企業様には、

  1. 全体集計結果のサマリー
  2. 貴社の集計結果
  3. 全体集計と貴社集計結果

につきまして、調査実施3か月後を目途にフィードバックいたします。
また、調査実施1か月後を目途に全体集計の速報レポートをお送りいたします。

調査の流れ

調査結果の発表

ProFuture主催のHRサミット・ライブ、組織学会年次大会及びその後の学会等で発表予定、その後 論文・書籍などで広く社会・企業に向けた発信を予定。

【お問い合わせ】 HR総研 担当:久木田・高槻  E-mail: souken@hrpro.co.jp

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