組織調査2020とは

組織学会有志32人とHR総研が企画し、日本企業の経営のいま、そして人々の働き方のいまを総合的に検証すべく、数千人規模のサンプルで実態に迫り、学問的見地から、これからの組織の在り方、方向性を示そうというものです。

コロナが企業経営と人々の働き方との大きな変化を余儀なくしている今、人々は実態としてどのように働いているのか。テレワーク等を含めた働き方の変化の中で、どのようなマネジメントを行っているのか。そこで成否を分ける要因は何なのか。そして、今日注目される「心理的資本（Psychological Capital：略称 PsyCap）」～未来に向けての前向きな感情や、危機から立ち直るマインド～は、どうなっているのか。データを用いた分析・検証を行うことにより、日本企業の未来に繋がる提言の可能性が、理論・政策の双方において高まります。

個人と企業の現状を同時に把握することで、望ましい政策や経営改革につながるならば、これは経営学界がやるべき大切な仕事であり、本調査の意義は大きいと考えています。

組織学会とは

1959年に設立された組織学会は、経営学（戦略論、組織論）を中心に学際的に組織の学問を扱う学術団体であり、経営学領域で最大規模の会員数を有しています。

組織学会HP

組織学会からのご挨拶

この調査は、私ども全国の日本の経営学者32人と、HR総研とが産学共同で行う、「（コロナ期にある）日本企業の人事・経営のいま」を数百社・数千人規模で調べ出そうという、今世紀初の調査です。私どもは、データに基づいて経営をすることと、そのうえで産学の協働がこれから一層大切になると信じております。

日本企業の人事そして経営の「いま」を明らかにし、その理解に基づいて人事・経営施策を行うこと。また、そうしてデータとして得られた日本企業像との比較のうえで、自社の長短両面の特徴を知ること。そうしたデータに基づいた人事＆経営は、感覚だけの経営や、時流のキーワードに踊らされることなく、実態に根差すものとして、あるべき姿勢だと考えています。

そしてまた、そうした人事＆経営を行う上では、中立的な観点からレポートを行うアカデミアとしてご協力できる部分も小さくはないと考えております。本格的な学術調査であるため、従来よりすこしだけお手間を要しますが、ご協力頂きました皆様には全体結果＆貴社の集計結果＆フィードバックをさせていただきます。
ご協力のほどを、何卒、よろしくお願い申し上げます。