HR総研：働き方改革に関するアンケート 結果報告
～「エンゲージメント向上」を目的とする企業の8割でテレワーク導入成功～
HR総研では、働き方改革の実態について例年調査を実施しており、今年は2月に「働き方改革に関するアンケート」を実施した。
コロナ禍においてニューノーマルな働き方に移行する企業が増加する中、働き方改革の取組みにはどのような変化が生まれているのだろうか。
以下に、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。
調査結果サマリー
●大企業・中堅企業での取り組みは9割、その目的は「生産性の向上／業務の効率化」が最多
●「有給休暇の消化促進」が最も多く8割、「テレワークの導入」が大幅増加
●働き方改革の課題は「管理職の強いコミットメント」と「経営層の理解と強い推進力」
●労働時間短縮のための取組み「ノー残業デーの設定」が最多も5割未満
●年次有給休暇の取得推進のための取組み「年次有給休暇の計画的取得」が6割
●テレワーク導入は中小企業でも6割超、働き方改革の目的により成功率が異なる傾向
●人事評価制度「適合している」が6割以上、テレワーク未導入企業で適合率がやや低い傾向
●適合する企業の改定時期「3年以内」以前が6割、働き方改革しない企業の6割で「改定予定なし」
●「時間と場所」に関する働き方改革による「働きがいの向上」は2割
【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】働き方改革に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2021年2月10日～16日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者、担当者
有効回答：249件
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