HR総研：多様な働き方実施状況に関するアンケート 結果報告【女性活躍推進、外国人採用編】
～女性管理職比率10％以上の企業、大企業でも3割～
HR総研では、多様な働き方の実態について例年調査を実施しており、今年は4月に「多様な働き方実施状況に関するアンケート」を実施した。
DX推進の動きやテレワークの急速な普及など、ビジネスに関わる社会の動きが一層激化する中、企業は優秀な人材を確保するために、
多様な背景を持つ人材が働きやすい環境を整える必要がある。日本の企業における「多様な働き方」への対応状況はどのようになっているのだろうか。
以下に、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。
＜調査結果サマリー＞
●「場所と時間」に関する多様な働き方への施策が主流
●女性正社員比率、着実に増加傾向の一方、企業規模による格差も
●女性管理職比率「10％以上」企業は大企業でも3割
●女性活躍推進施策、大企業で8割近くの一方、中小企業では4分の1
●効果を実感した施策「柔軟な働き方に向けた制度」が最多
●女性活躍推進への課題「女性ロールモデルの欠如」が最多、「女性の意識・就労感」も
●外国人採用の目的「より優秀な人材の確保」が圧倒的
●外国人採用に向けた取組みは国内活動が主流
●外国人採用による好ましい影響「日本人社員の刺激、社内の活性化」が4割
【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】多様な働き方実施状況に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2021年4月14日～20日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者、担当者
有効回答：202件
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