日経リサーチ×HR総研：「企業の発展と社員の幸せを実現する、ニューノーマルな働き方」に関するアンケート 調査報告
～多様な働き方を重視する企業で、コロナ禍以降の業績向上の傾向～
テレワークが急速に広まるなど、多様化が進む働き方について、企業は、どのような方針で社員の働き方の多様化に対応し、組織の在り方にどのような影響が出ているのだろうか。また、企業と社員がともにメリットを得られる働き方の多様化とは、どのような形なのだろうか。
日経リサーチとHR総研の共同調査として、企業の人事担当者（人事、以下同じ）と管理職から一般職までの正社員として働く人（従業員、以下同じ）の双方に対する自社の働き方の多様化に対する重視度や、それに付随するマネジメントの状態に関するアンケートを実施した。
現状の傾向を把握するとともに、今後、企業の発展に繋がる新たな働き方を検証した。以下に、フリーコメントを含めて調査結果を報告する。
＜調査結果サマリー＞
●コロナ禍以降の「多様な働き方」の重視度、「上がった」が6割
●「多様な働き方」の重視度は、企業のレジリエンス力に関係か
●コロナ業況良化の企業では、働き方のスタイルの自由度を高める制度の導入
●業況良化の企業でのメリットは「生産性の向上」「社員満足度の向上」「エンゲージメントの向上」
●利用状況においてもコロナ業況による差異が顕著
●キャリア形成の支援に向けた取組み等のメリットは、業況良化の企業で「優秀人材の確保」「従業員エンゲージメントの向上」など
●「オンライン会議ツール」「チャットツール」の活用が業況良化に貢献か
●業況良化の企業ほど、「社員の多様な働き方」と「人事評価制度」が働き方の多様さに適合
●企業の状態により従業員エンゲージメントが変化、特に従業員の所感で差異が顕著
●今後、社員の働き方の多様化を推進する方針の企業が6割以上
【調査概要】
＜人事向けアンケート＞
アンケート名称：【日経リサーチ×HR総研】「企業の発展と社員の幸せを実現する、ニューノーマルな働き方」に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2021年5月19日～26日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者、担当者
有効回答：200件
＜従業員向けアンケート＞
アンケート名称：【日経リサーチ×HR総研】「企業の発展と社員の幸せを実現する、ニューノーマルな働き方」に関するアンケート
調査主体：株式会社日経リサーチ
調査期間：2021年5月27日～6月3日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：日経リサーチ保有のWEBモニターで以下条件該当者
・20代～60代の 民間企業勤務の正社員
有効回答：1,104件（管理職以上：650件、一般社員：454件）
※HR総研では、人事の皆様の業務改善や経営に貢献する調査を実施しております。本レポート内容は、会員の皆様の活動に役立てるために引用、参照をいただけます。その場合、下記要項にてお願いいたします。
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