HR総研：2023年＆2024年新卒採用動向調査 結果報告【採用手法編】
～2024年新卒採用における課題「ターゲット層の確保」、その対策は？～
コロナ禍の影響により採用手法が大きく変化し、オンラインと対面の良い面を掛け合わせたハイブリッド型の採用活動が主流となりつつある。
24卒学生は、大学生活のすべてがWithコロナとなっている学年であるため、採用活動において、これまでとは異なる対応を迫られる場面もあるのではないだろうか。
HR総研では、2022年12月時点における2023年と2024年新卒採用の実態についてアンケートを実施した。その調査の結果を以下に報告する。
調査結果サマリー
●「2022年12月」時点で中小の半数が23卒採用を継続
●大企業では「ターゲット層の確保」、中小企業では「母集団形成」に苦戦
●8割前後で個別採用に取り組む、ダイレクトソーシングの内容は？
●中小企業での内定辞退率0%は半数近く、内定辞退率を抑えるカギは？
●24年新卒採用計画数の動きは？中小企業では「採用なし」が3割
●2024年新卒採用における課題「ターゲット層の確保」、その対策は？
●大企業の9割が「個別採用」を導入、24卒採用のダイレクトソーシングとは？
調査概要
アンケート名称：【HR総研】2023年＆2024年新卒採用動向調査（12月）
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2022年11月28～12月9日
調査方法：WEBアンケート
調査対象： 2023年卒採用活動を実施した企業の人事責任者、新卒採用担当者
有効回答：182件
※HR総研では、人事の皆様の業務改善や経営に貢献する調査を実施しております。本レポート内容は、会員の皆様の活動に役立てるために引用、参照いただけます。その場合、下記要項にてお願いいたします。
１）出典の明記：「ProFuture株式会社/HR総研」
２）当調査のURL記載、またはリンク設定
３）HR総研へのご連絡
・会社名、部署・役職、氏名、連絡先
・引用元名称（調査レポートURL) と引用項目（図表No）
・目的
Eメール：souken@hrpro.co.jp
※HR総研では、当調査に関わる集計データのご提供（有償）を行っております。
詳細につきましては、上記メールアドレスまでお問合せください。
