HR総研：次世代リーダー育成に関するアンケート 結果報告
～育成のための意図的なアサインメント「部門横断プロジェクトへの参画」が最多で6割～
短期的に企業の競争環境が大きく変化する現代において、これらの変化に柔軟に対応し、経営や事業をけん引できる次期経営幹部候補の育成・確保は、企業の持続的成長と競争力強化の鍵となる。HR総研が実施している人事の課題に関する調査でも、「次世代リーダーの育成」は例年トップの項目になるなど、多くの企業において、優先的に取り組むべき事項として認識されている。
HR総研では、選抜型研修や配置を通じての育成等、各企業の次世代リーダー育成への取り組み実態について最新動向を調査した。調査結果をフリーコメントも含めて以下に報告する。
調査結果サマリー
＜概要＞
●次世代リーダー育成に取り組んでいる企業、大企業では7割、中小企業では3割
●育成のターゲットポジション「部門長」が最多で7割
●社内人材のスキル・能力把握、できている企業はいずれの企業規模でも4割未満
●育成対象者へのサポートの取り組みができている中小企業は1割
●次世代リーダー育成の課題「社内に候補になる人材が乏しい」が最多で5割
●育成対象者をサポートしている企業、４割が「候補者数を期待通り確保」
●次世代リーダー育成に関する自由意見
【調査概要】
アンケート名称：【HR総研】「次世代リーダーの育成」に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2022年8月15～8月23日
調査方法：WEBアンケート
調査対象：企業の人事責任者・担当者
有効回答：199件
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