HR総研：「健康経営とウェルビーイング」に関するアンケート 結果報告【健康経営編】
「健康管理システム導入」「産業医の配置」など健康経営の予算増加、離職防止に効果か
近年、従業員の価値を最大限に引き出すことによる中長期的視点の企業価値向上を目指し、「ウェルビーイング経営」や「健康経営(R)」への注目が改めて高まっている。
テレワークをする従業員が増えることで、運動不足やメンタル面での不調など、
個人の健康管理における新たな課題も見られる中、企業はどのようにウェルビーイングや健康経営に取り組んでいるのだろうか。
HR総研では、各企業におけるウェルビーイングや健康経営に向けた取り組みや課題、成果等に関するアンケートを実施した。
その結果を２回に分けて報告する。今回は「健康経営」について以下に報告する。
※「健康経営(R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
調査結果サマリー
＜概要＞
●健康経営の実践、大企業で6割の一方、中小企業で普及が進まず2割
●実践期間、大企業では「コロナ禍以前から」が6割、中小企業では「コロナ禍以降から」が7割
●経営戦略等での位置づけ、大企業では6割の一方、中小企業では3割未満
●「課題把握や施策のためのヘルスデータ活用」で企業規模による差が顕著
●「従業員が積極的に取り組んでいる」は8割、実践期間5年以上では9割超
●経営戦略等への位置付け、健康経営の効果に影響
●健康経営関連予算の増加、「従業員の離職リスク軽減」に効果か
●「全般的な効果・メリットの見える化」が最大の課題、実践期間による変化も
